戸建の原価法の建物価格設定において、これまでは建物に対して一律の減価率のみを設定できる状態でしたが、それぞれの項目（「基礎・躯体」「外部仕上げ」「内部仕上げ」「設備」）ごとに、構成割合、耐用年数、経過年数を設定し減価率を求めることができるようになりました。
こんな方・こんなケースにおすすめ
- こだわりの建物に対して詳細に価格を算出したい場合
- 価格算出に対して詳細な説明を聞きたいお客様に査定説明をする場合
新機能リリースの経緯
より詳細に建物価格を計算し、お客様にご説明したいというご希望をご利用企業様からいただいたため
新機能の特徴・メリット
- 詳細に建物価格を算出できる
- お客様に対してより詳しく建物価格についてお話ができる
